建築 設備設計者

空調・換気・衛生・給排水・電気・照明などの設備の専門家で、建物の快適性や機能性を考えながら設備を設計し、現場では工事監理や助言を行います。

建築 設備設計者とは

建築 設備設計者とは

建築設備設計者は、おもに建築士に対して、住宅、店舗、工場などの建築空間の設備環境に関するアドバイスをする仕事です。

建築物には空調・換気、給排水、電気配線など、ライフラインに関連する設備が欠かせません。

こうした建設設備に関する知識や技術を持つ建築設備設計者は、建築士から意見を求められた場合に設計・工事管理に関してアドバイスをしたり、各種書類を作成したりします。

建築設備設計者になるには、大学や専門学校を卒業後、実務経験を積んで「建築設備士資格」を取得するのが一般的です。

建築設備は年々多様化しており、高度で専門的な技術を持つ建築設備設計者の需要が高まっています。

建築 設備設計者の仕事内容

建築業界における設備設計者の仕事は、建築設備に関する知識や技術を持ち、建築士に対して建築設備の設計や、工事監理のアドバイスを行うことです。

また、現場においても、専門的な立場から工事監理や工事に対する助言を行うこともあります。

電気工事や管工事の場合は、建築設備設計者が専任技術者や主任技術者になることもあります。

設備設計者は設備に関する設計をすることはあっても、建築士から助言を求められた場合を除き、自ら建築物の設計を行うことはありません。

一般的な勤務先には、建築会社、設計事務所、設備機器メーカー、不動産会社などがあります。

 

建築 設備設計者の主な業務内容

(1)給排水衛生設備設計

給水、給湯、排水、ガス、消火設備など、安全な室内空間が維持されるように設備を設計します。

(2)空調設備設計

空調、換気、排煙など、温度や湿度を一定に保ち、快適に過ごせるように設備を設計します。

(3)電気設備設計

照明、発電、映像・音響、など、室内を便利に利用できるように電気に関わる設備を設計します。

そのほか、建築物によってはセキュリティや防災面についても考慮します。

 

建築 設備設計者の役割

建築設備設計者のなかでも、建築設備士の資格所有者が建築士などに助言をした場合は、建築確認申請書等の書類に記載するという決まりがあります。

また建築士法により、建築士事務所などが設計や工事を受注する際には、建築設備士の名前を書面に記載しなくてはなりません。

建築 設備設計者になるには

建築 設備設計者の学校

建築設備設計者の多くは、大学や専門学校などで建築を学んだあと、働きながら「建築設備士」の資格を取得しています。

この資格は受験に実務経験が必要であり、大学卒で2年、短期大学・高専卒業者で4年は働きながら勉強する必要があります。

建設設備を専門に学べる専門学校はまだ少ないですが、建築科や建築コースなどで関連した技術を学ぶことができます。

専門学校では、電気や水道、空調などの設計や施工について学び、実習では実際に施工を行ったり、安全点検を行ったりしながら経験を積みます。

また、建築設備士資格を在学中に取得することはできませんが、建築士、施工管理技士、消防設備士、配管技能士、2級管工事施工管理技術検定などの関連する資格への対策があります。

建築設備士だけではなく、こうした関連資格も合わせて取得しておくことで、手掛けられる業務の専門性が増し、就職の際にも有利となります。

 

建築 設備設計者の資格

「建築設備士」の資格取得には、1次の学科試験と2次の設計製図試験があります。

総合的な合格率は約20%となっており、国家資格のなかでも難しい試験です。

建築設備士の資格を持っていると、実務経験なしでも二級建築士、木造建築士試験の受験資格と試験合格後の登録(免許取得)資格が与えられます。

また実務経験なしで1級建築士の受験資格が与えられることになっています。(合格後の登録(免許取得)には、取得後4年の実務経験が必要)

建築 設備設計者に
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